適正株価

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キャッシュフロー

緑＝割引前のCF・青＝割引後の現在価値（同じ年に重ねて描く＝緑の頭が出ている分が割引で消えた分）。

PER — 30年・100年・無限

g が r 以上＝収束しない。その列は発散の世界。g を r 未満に。

超える成長率が r 未満＝これは収束する世界。r 以上に。

30年でも100年でも無限でも、値段はほとんど変わらない。将来のお金はほとんどタダで手に入る （遠い年ほど割引が先に潰すから。例外は発散＝成長が割引に勝ち続ける仮定のときだけ）。

現実の市場のPERが一定の値に収まっているのは、今期の利益（GDP）に対してマネーサプライ（M2）が 有限なことによる限界の可能性——買うお金の総量に上限があるなら、長期で成長し続ける企業にも 理屈どおりの超高いPER（適正価格）はつけられない。

r より高く成長し続ける株は、適正価格も PER も ∞。でも市場が付ける株価は有限—— だからどんな値段でも理論上は安すぎる＝r 超の成長が続く株を探すべきではないか

適正より安く買う（安全域）と、上乗せ ＝ ディスカウント率 × (r−g)。 差の倍数だからインフレが触れない＝ディスカウント分は常に実質の上乗せ （割安に買う＝同じ円でより多くの取り分を手に入れる＝量の話であって物価の話ではない。 実質リターン ＝ r − インフレ ＋ 上乗せ）。

r−g ＝ CFを現在価値に戻す利率（CF÷(r−g)）・利回り・1/PER。インフレが取られているから常に実質の値＝実質利回り。 これは配当の口だけ＝キャピタルゲイン g がこの上に乗って合計 r

リターン r の受け取り口は2つ
・配当 ＝ r−g ＝ 実質r − 実質g ＝ 1/PER。引き算でインフレが取れる＝名目が実質になる
・値上がり ＝ g ＝ 実質g ＋ インフレ。インフレはここに住む＝実質にするならここから引く
・合計 ＝ r ＝ 実質r ＋ インフレ ＝ 名目リターン。値上がりを足した瞬間にインフレが戻ってくる

成長ありの場合も成長なしの場合もどっちも名目リターンは割引率の r。
成長なしの場合は g=0 の場合としてみることができて、どちらも PER＝1/(r−g) で一般化できる。
配当（CF）の利回りは 1/PER＝r−g（実質利回り）。株価の利回りは CF の成長と連動して g。二つを合わせて r。
そう考えると全体の利回りは割引率の r で、成長があるとその分 g が増えてキャピタルゲインにリターンが移動してるっていう感じ。
そして成長率が割引率 r を超えると上限を超えている分のリターンが出てる。割引後の価格が収束せず適正株価が無限になる。
でも市場では無限の価格はつけることができない。だから常に割安になる。

表 — 正確な数値

利益の行き先

毎年の利益は、利回りで比べて一番高い行き先へ流す。ハードルは r。優先順位：
1. 事業に再投資（ROIC が r を超えるとき）→ 回した分が g になる（g＝留保×再投資の利回り）。r 未満なら g が生まれても値段が留保額より増えない＝損
2. 自社株買い（株価が割安〜適正のとき）→ 今の株価で自社を買った時の利回り＝適正なら r・割安ならそれ以上。税は売るまで繰り延べ＝配当より得。割高なら禁止＝¥100払って¥80を買う＝3へ落とす
3. 配当 → 株主が使うか、よそで回すかを選ぶ（よそで稼げる率＝それがそもそも r の定義）。受け取るたび課税＝引かれた分は複利から抜ける
4. 金庫に現金で寝かせる → 最悪。0%でしか回らない＝毎年 r ずつ機会損失
同じ利益を2回数えない＝配当でもらうか、g として未来を太らせるか、どちらか一方。